日本禁煙推進医師歯科医師連盟(大島明会長)の学術総会が2月7,8の両日、和歌山市内のホテルで開かれた。会員のほか、全国で禁煙指導に取り組む薬剤師、保健師、栄養士ら計約150人が参加した。
喫煙という未曾有の疫病から国民の健康を守るため、全国の医師、歯科医師ならびに関係者が一堂に会し、禁煙支援、防煙教育、受動喫煙防止などタバコ対策推進のための研究発表と学術的討議を行うのが目的。 同時に、蓄積された知見を政策決定者、マスメディアおよび地域に普及啓発し自らも実践することで、タバコの存在しない社会の実現を目指している。 講演では、肺がんと喫煙の関係や、海外での禁煙化の流れなどが紹介された。 日本の成人男性の喫煙率が1999年に50%、2005年に40%を下回った。2010年ごろには3分の1以下になり、たばこ税が大幅に増税され、受動喫煙の規制がさらに加速するだろう、とされている。
第81回日本歯科医学会評議員会が23日、新歯医師会館で開催された。注目された会長選挙は、立候補した江藤一洋、瀬戸皖一、三谷英夫の3氏の間で争われ、57名の評議員が投票した。結果は、無効投票なしの57票が投じられた。それぞれ、江藤26票、瀬戸14票、三谷17票となり、各候補とも過半数・29票を得ることができず、上位2名による再度投票が行われた、江藤氏29票、三谷28氏票となり、江藤氏が再選を果たした。任期は平成23年3月までの2年。
あいさつに立った江藤氏は「前回も1票差。私の不徳の致すとこである。さらに、歯科医療、歯科医学のために、全力をあげたい」と、意欲を示した。副会長は、後日、会長氏名で決めることになっている。なお一般会務、21回日本歯科医学大会、日中歯科医学大会2008、会計現況、会長などの報告が、担当者から報告が行われた。特に、会長報告では、江藤会長が、重点計画の推進として、5項目を挙げ、具体的には、「歯科医療への学術的根拠の提供体制の構築」、「歯科医療技術の改革の推進」、「学会機構改革の推進」、「専門医制度の確立」、「国際交流の推進」などの概略を説明した。その後、認定分科会への登録に関する件では、日本顎変形症学会、日本スポーツ歯科医学会、日本顎顔面補綴学会、日本顎咬合学会、日本磁気歯科学会、日本小児口腔歯科学会、日本顎顔面インプラント学会か、承認された。さらに、日本歯科医学会規則の一部改正件、ほか執行部が提案した5議案すへて賛成多数で可決された。 また、学会の最高の栄誉とされる日本歯科医学会長賞は、野首孝祠・阪大名誉教授、奥田克爾・東歯大名誉教授、大東道治・大歯大教授、柬理十三雄・日歯大名誉教授、細井紀雄・鶴見大名誉教授、登利俊彦氏の6名が受賞した。代表して柬理名誉教授が、「栄誉ある賞をいただき感謝申し上げます。体力、気力を維持、さらなる尽力をしていきたい」を要旨する謝辞を述べた。 奥村 勝 記者
日本スポーツ歯科医学会認定研修会が1月18日、愛知県歯科医師会館で開かれた。午前は愛知学院大学健康科学科佐藤祐造教授による「メタボリックシンドロームの予防:歯科医の果たす役割」、元中日ドラゴンズ投手落合英二氏による「プロ野球選手における健康・口腔管理」の講演が行われた。
午後からの演題は、愛知医科大学病院救命救急科井上保介准教授による「救命救急の最前線 ドクターヘリコプターシステム 」、朝日大学歯学部小児歯科学分野飯沼光生准教授による「乳歯列期、混合歯列期の口腔外傷と予防、マウスガード」であった。
日本歯科医学会の第25回「歯科医学を中心とした総合的な研究を推進する集い(平成20年度)」が1月10日、歯科医師会館大会議室で開かれた。
学問、研究は、狭い分野の中だけでいかに努力しても、その発展には限界がある、とされている。では歯科医学をより発展させるためには、どのような方途があるのだろうか。 一つは、細分化した各専門領域の間で情報交換し、交流の輪を広げる必要がある。情報が多岐にわたる中、産学臨行を含めた交流をとおした情報交換も必要である。 あるいはこれまでにない視点からの要素を加えて、研究の活性化を図ることである。そこで今回の集いでは、発表と質疑に加え、発表者と参加者のとの十部な討議を行えるよう、ポスター掲示が行われた。 「口腔細菌叢の総合解析に基づく未来型歯科口腔管理システムの構築で」で講演した山下喜久氏(九州大学大学院歯学研究所)は、「歯科疾患の原因が身近な口腔細菌叢であるにもかかわらず、そのリスクを予知し、リスクを効率よくコントロールする方法論は未だに確立できていない」と指摘した。 また、菌叢解析を効率よく行う方法を開発し、測定制度を飛躍的に向上させることに成功したとし、「解析法を大規模集団に適用して唾液や舌苔の口腔細菌叢の病原性を総合的に評価するための診断基準の確立が期待される」と述べた。 「患者の訴える“咬合の異常感”の原因は、口腔に存在するのか?」で講演した玉置勝司氏(神奈川歯科大学)は、歯科における多軸診断の重要性を述べた。咬合の異常感は病で悩む機関が長く、しばしば、頭頚部、肩背部、上腕部、下半身にまでおよぶ愁訴を有している傾向がある。 そこで患者を包括的に診断し診療を行う必要があり、医師を含めたチーム医療を実践していると報告した。具体的に歯科医師と精神科医による医療面接、包括的な診断と治療などを紹介した。 「歯科のチェアーサイドで行う歯科心身症に対する認知行動療法プログラムの作成」で講演した松岡紘史氏(北海道医療大学)は、「薬物療法が一つの選択肢であるが、他の選択肢として心理療法の一つである認知行動療法を紹介した。 しかし、長い治療期間や専門的知識が必要であり、実際に試行していく際にはマンパワー不足が問題になるとした。 北海道医療大学病院では、認知行動療法のマニュアル化を目指しており、舌痛症に対する認知行動療法は12回~16回の面接を繰り返す必要があるが、プログラムの簡略化で4回の面接に成功したと述べた。 将来的には、咬合異常感や口腔内異常感などの歯科心身症患者への認知行動療法の実施を広げていきたいとした。
記事によると、受験要項に定められた受験資格を満たしていない“歯科医になって3カ月~2年8カ月”だった6人が、いずれも試験で認定医試験で合格した。インプラント治療は術後の経過観察が重要で、受験要項では、3年以上経過した治療例の提出を義務づけていた。
欧州屈指の歯科インプラント国際学会「DGZI」(ドイツ口腔インプラント学会)日本支部の認定医の中に、受験資格を満たさないで合格した若手歯科医が複数いることが、朝日新聞の調べで分かったと報じられたが、「朝日新聞の記者は情報不足」と指摘する歯科医の声があった。 DGZI日本支部は国内ではマイナーな組織であり、インプラント専門医間でもその存在はほとんど知られていない。 「DGZI日本支部の内紛に記者が乗せられたってのではないか」と冷ややかに見る歯科医もいる。 8600名近い会員を擁する日本口腔インプラント学会が本流とすれば、会員数が不明のDGZI日本支部は傍流的な存在。しかし、症例の貸し借りが常態に近いインプラント医たちにとって、記事は日本支部を統括する国内の学会「AIAI」(最先端インプラント国際学会)に一石を投じたとも言える。
日本歯科医学会会長選挙が来年1月23日に開かれる第81回評議員会で行われる。立候補しているのは、現会長江藤一洋(67歳・日本歯科大学客員教授)、瀬戸皖一(69歳・鶴見大学特命教授)、三谷英夫(69歳・東北大学名誉教授)の3氏。
57名の評議員の投票の行方が注目されているが、特に関西は三谷英夫氏を強力にバックアップしており、日本歯科医療管理学会での江藤会長の発言を問題視し、その責任を追及してきた。 < 前のページ次のページ >
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